26日の東京市場は反発。
3月消費者信頼感指数が市場予想を大きく上回ったことで、米株市場は上昇。
この流れを受けて朝方の東京市場は買い先行で始まった。
日経平均は14500円を回復し、強い抵抗帯である200日線を上回る動きをみせたが、一時的な動きにとどまると次第に上値の重さが意識され上げ幅を縮小。
前場中頃にかけては下げに転じる場面があったが、配当権利付最終日を迎えて押し目買いが下支えとなり、後場にかけても小幅ながらプラス圏を維持した。
個別では【9424】日本通信が業績上方修正を好感から連日の大幅上昇となったほか、クレディ・スイスによる投資判断引き上げの【5726】大阪チタニウム、通期業績予想の上方修正発表の【6375】日本コンベヤ、自社株買いを発表した【5905】日本製罐などが堅調な展開となった。

売買代金上位はソフトバンク三菱UFJトヨタ日立ホンダなど。
業種別では、値上がりは保険、機械、精密機器、非鉄金属、食料品など。
値下がりはに水産・農林、その他金融、通信、陸運、倉庫・運輸などが上位に並んだ。
東証1部の出来高は24億4427万株、売買代金は2兆3599億円。
騰落銘柄数は値上がり1080銘柄、値下がり606銘柄、変わらず112銘柄。
明日は権利落ち日を迎える。
日経平均では配当に伴う影響額が100円程度になるとみられており、昨年3月末の配当落ちは80円程度だったことから、権利落ち幅の拡大は業績の回復を背景に増配に動いた企業が多いことを示唆する。
明日の相場が仮に下落したとしても、下げ幅が前日に比べて100円以内に収まれば実質上昇とみることができる。
上昇に転じれば、先行きに対する期待感の高さとも受けら止められ、200日線を前に足踏みが続く地合いが変化する可能性もあるとの話。