28日の東京市場は続伸。
寄り付き前に発表された2月失業率や有効求人倍率は市場予想にほぼ沿った結果となり、相場への影響は限定的。
寄り付きは米株安を嫌気されたほか、前日上昇の反動もあって売り先行で始まった。
ただ、前場中頃過ぎから先物にまとまった買いが入ったことで指数は下げ渋りから反転。
後場にかけては前日終値を挟んだもみ合いが長く続いたが、大引けには高値圏で強含んだ。

売買代金上位はソフトバンク三井住友ヤフートヨタ三菱UFJなど。
業種別では、値上がりはその他金融、空運、証券、銀行、倉庫・運輸など。
値下がりは精密機器、通信、繊維製品、石油・石炭、パルプ・紙などが上位に並んだ。
東証1部の出来高は21億9266万株、売買代金は2兆351億円。
騰落銘柄数は値上がり1386銘柄、値下がり320銘柄、変わらず91銘柄。

実質的に新年度相場入りし日経平均は配当権利落ち分を即日埋め合わせしたことで底堅さが認識された。
東証1部の売買代金は連日で2兆円越えを記録しており、売り越し基調にある海外投資家が買いに転じてくれば15000円台の回復も視野に入ってくるだろう。
3月31日週は国内外ともにイベントが豊富で結果を受けてボラティリティの高い相場となる可能性もある。
国内では、31日の2月鉱工業生産、1日の3月調査日銀短観が相場に影響を与えよう。
海外では、1日の中国3月製造業PMIや中国3月HSBC製造業PMI確報値、2日の米3月ADP雇用統計、3日のECB理事会や米2月貿易収支、4日の米3月雇用統計などが控えており、週前半は国内、後半は海外イベントに左右される展開とみている。