6日の東京市場、日経平均株価は37円安と3営業ぶりに反落。
3月の米雇用統計が市場予想を大幅に下回ったことに加え、1ドル=119円近辺の円高水準が嫌気され、利益確定売りが先行した。
ただ、一巡後は公的マネーの買いなど好需給への期待感を支えに下げ渋る展開。
その後は米雇用統計に対する休場明けの米市場の反応待ちといったムードが強く一進一退の動きとなった。

個別では、オーシャンズからスマートフォン向けソーシャルコミュニケーションアプリ「Eyeland」を譲り受け、提供を開始を発表した【2330】フォーサイドやインバウンド関連【7965】象印マホービンなどが急伸。
その他、値動きの軽い中小型材料株物色の中心のなか、【6775】TBグループ【3776】ブロードバンドタワーなどがストップ高となった。

東証1部の売買高概算は15億9240万株、売買代金概算は1兆6776億6000万円。
値上がり銘柄数は606、対して値下がり銘柄数は1122、変わらずは150銘柄だった。
売買代金は売買活況の目安とされる2兆円を大きく下回り、今年最低水準。
明日7日~8日に日銀金融政策決定会合が開催。
決定会合の結果発表や黒田日銀総裁の会見など、株式市場への影響は翌8日以降となるが、景況感が国内、海外ともまだら模様であるため、追加金融緩和などへの期待感は高まりやすく、株式市場の一定の下支え要因となる可能性が高い。
本日同様に下値は堅いが上値は追うには材料不足といった感じからもみ合いの相場が続きそうだとの話。